2025.04.03

『5分で読める半導体戦争の徹底要約』：半導体を制する者が世界を制す——地政学×テクノロジーの最前線

Dori

本書は単なる技術史ではなく、国家戦略、経済覇権、そして未来の戦争の姿までを見据えた「現代を理解するための鍵」です。

私たちのスマートフォンや車の中にある半導体が、どのようにして世界を動かしているのか——その深層を知るための絶好の一冊と言えるでしょう。

本記事では、この『半導体戦争』の内容を全体の要約から章ごとのポイント、著者の核心的メッセージ、印象的な引用まで、分かりやすく整理して5分ほどで読める記事に仕上げました。

気になっているけど全部読む時間がない、読んだけど要点だけを読んで整理したいという人におすすめの記事となっております。

本全体の要約
各章の簡潔な要約
著者の主張・メッセージで最も重要なポイント5つ
印象的かつ重要な引用（英語原文）
まとめ

本全体の要約

クリス・ミラー著『Chip War（半導体戦争）』は、現代世界において半導体チップが経済と安全保障の両面でいかに重要な戦略資源となっているかを描いたノンフィクションです。

第二次世界大戦から現在までの半導体産業の発展史を辿りながら、米国を中心に展開された技術革新競争と、それに挑んだ各国の興亡が詳述されています。

戦後、トランジスタの発明と集積回路（IC）の実用化によってコンピュータ革命が始まり、冷戦期には米ソ両大国が計算技術と電子工学の優位性を競いました。

その中で米国はシリコンバレーを拠点に技術面で先行し、宇宙開発競争や精密誘導兵器など軍事分野への応用でソ連に差をつけます。

一方、米国の同盟国である日本や新興のアジア諸国も半導体分野で台頭し、特に1980年代には日本企業がメモリ市場で世界を席巻して米国のリーダーシップが一時揺らぎました。

本書では、半導体産業がグローバルなサプライチェーンによって支えられている現状にも焦点を当てています。設計は米国、製造装置はオランダ、製造は台湾や韓国、といったように各工程が特定の国・企業に集中し、それが相互に依存し合う「武器化された相互依存」とも言える状況を生み出しています。

その最たる例が台湾で、世界最先端チップ製造の大半を担うTSMCの存在は「シリコンの盾（Silicon Shield）」として地政学的リスクと安全保障上の要となっています。

また中国にとっても、半導体は最大の弱点であり「アキレス腱」です。中国は毎年、原油輸入以上の資金を半導体購入に費やしており、自前の技術確立に巨額の投資を続けています。

しかし米国をはじめとする先進国が最新鋭の製造装置や設計技術を握っており、中国はそれを入手すべく海外企業との提携や技術移転、時にスパイ活動にまで依存してきました。

著者ミラーは、この「半導体戦争」とも言うべき競争が21世紀の国際秩序を左右すると警鐘を鳴らします。

かつて第二次大戦の勝敗が鉄鋼生産力に、大陸間弾道ミサイル時代の軍事力が核兵器に左右されたように、現在と未来の覇権争いは半導体技術への優位性によって決まると論じられています。

米国は自国の技術的優位とサプライチェーン上の要衝を押さえることで中国を封じ込めようとし、中国は台湾統一を含めあらゆる手段で打開を図ろうとしています。

本書全体を通じて、半導体産業の発展史と地政学が絡み合うドラマが描かれ、結末の見えない最先端技術を巡る壮大な戦いの姿が浮き彫りにされています。

各章の簡潔な要約

ここからは各章ごとの簡単な要約になります。

第1章「冷戦期のチップ」

第二次世界大戦後、戦争の主役が従来の鉄鋼や火薬から計算技術に移り変わりつつある背景が語られます。

トランジスタ（1947年）の発明からIC（集積回路）の開発（1958–59年）に至るまでの技術ブレークスルーと、その軍事・宇宙開発への需要（アポロ計画やミニットマンミサイル誘導など）によって半導体産業が黎明期から飛躍する様子が描かれます。

第2章「アメリカ世界の回路網」

米国が主導する世界秩序の中で、半導体技術がどのように各国に拡散したかを解説しています。

冷戦下、ソ連は米国の技術を産業スパイや盗用によって追随しようとしましたが、大量生産の面で遅れを取りました。

一方、日本は米国からライセンス供与を受ける戦略で半導体技術を導入し、ソニーやシャープが電卓やウォークマンといった消費者向け製品でトランジスタを活用します。

また、ベトナム戦争での精密爆撃の必要性から米軍がマイクロエレクトロニクス導入を進めたこと、さらにアジアの同盟国に生産拠点を移すオフショアリングが進展したこと、そして1968年のインテル創業と4004マイクロプロセッサ（1971年）の誕生までが取り上げられます。

第3章「リーダーシップ喪失？」

970年代以降、日本が半導体分野で急成長し米国の脅威となっていく過程を描きます。

冷戦構造下で軍事費を抑え国内産業に投資できた日本企業は、品質管理と忠実な労働力により高品質・低価格のチップを量産し始めました。

日本製トランジスタやメモリは米市場を浸食し、HPなど米企業が日本製チップを採用するほどになります。しかし日本市場は逆に閉鎖的で、米企業は苦戦しました。

この結果、米国が戦後日本を半導体分野で育成してきた戦略は裏目に出て、日本が世界シェアを奪取する「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の様相を呈します。

さらにフォトリソグラフィ装置で提携相手のニコンを失った米GCA社が凋落するなど、1980年代半ばには米半導体産業全体が危機的状況に陥りました。

第4章「アメリカの復活」

日本がDRAMメモリ市場で絶大な支配力を持つ中、米国は巻き返し策を模索します。

インテルのアンディ・グローブCEOの下で、メモリ事業から撤退し得意のマイクロプロセッサに経営資源を集中する戦略が功を奏しました。

また米国は政府と業界が協力して半導体研究組合（SEMATECH）を設立し、さらに日本に対抗するために韓国や台湾を新たな生産拠点として支援します。

サムスンなど韓国企業は低コストでDRAM市場に参入し、日本企業の牙城を崩しました。

貿易摩擦による日本への圧力も奏功し、日本勢は1980年代後半から投資を削減、1990年代にはシェアを急落させます。

同時期にソ連は半導体の供給網を確保できず精密兵器の競争力を失い、冷戦自体も米国側の勝利に終わりました。

こうして1990年代初頭までに「シリコンバレーの勝利」とも言える米国の半導体優位が一旦回復されます。

第5章「集積回路と統合された世界」

冷戦後、半導体産業は真のグローバル化時代に入ります。米テキサス・インスツルメンツ出身のモリス・チャンが台湾に招かれて1987年にTSMC（台湾積体電路製造）を設立し、ファウンドリ（受託生産）モデルを確立しました。

チップ設計に特化する「ファブレス企業」と製造専門のファウンドリに産業構造が分化したことで、イノベーションのスピードが加速します。

TSMCの成功に刺激され、中国でも2000年にSMIC（中芯国際集成電路製造）が創業し、同様のモデルで追随を試みました。

またこの頃、露光装置の分野ではオランダのASML社が各国の部品技術を結集してEUVリソグラフィの開発に成功し、ニコンやキャノンを退けて独占的地位を築きます。

1990年代〜2000年代初頭にかけて、半導体サプライチェーンの各分野でインテル（CPU）、サムスン（メモリ）、TSMC（ファウンドリ）、ASML（露光装置）といった主要プレイヤーが固まり、業界の寡占構造が明確になりました。

しかし同時に、インテルがスマートフォン向けチップの波に乗り遅れるなど、米国企業の戦略ミスも芽生え始めます。

第6章「イノベーションのオフショア化」

2000年代以降、設計と製造の分離が進んだことで、企業は製造を外部に委ねつつ開発競争に注力する時代となりました。

例えばNVIDIAはGPUで3DグラフィックスやAI向けの並列処理チップを開発し、Qualcommはモバイル向けSoCを設計するなど、ファブレス企業が次々と新分野を切り拓きます。

製造はTSMCやサムスンが担い、AMDは製造部門を分社化（グローバルファウンドリーズ社）するなど、米国企業も生産拠点を手放していきました。

一方、最先端製造装置のEUVはASMLのみが供給可能であり、同社は米Intel（光源開発のCymer社買収など）や独Zeiss（光学系）との連携で技術を実現しています。

こうした高度化するサプライチェーンの中で、インテルは依然PC向けCPUで収益を上げていましたが、スマホ時代への対応やデータセンター用AIチップ開発で後手に回ります。

クラウド時代にはグーグルやアップルまでもが独自の半導体設計に乗り出し、「作ればTSMCが製造してくれる」環境下で米国企業もイノベーションのあり方を変えていきました。

しかしその結果、肝心の製造技術ではアジア勢が先行し、インテルはプロセス技術の遅れからシェアを脅かされるようになります。

第7章「中国の挑戦」

中国は経済規模で世界第2位に浮上したものの、半導体では依然として海外技術に依存していました。

政府は「中国製造2025」計画で半導体自給率を現在の15%程度から2025年までに70%以上に引き上げる目標を掲げ、巨額の補助金や国家資本を投入して国産産業の育成を図ります。2010年代半ばにはIBMやAMDが中国企業との合弁で技術供与を行い、Qualcommも現地企業にチップ設計を指導するなど、西側企業から中国への技術移転が加速しました。

特に通信機器大手のHuawei（華為技術）は、自社スマートフォン向け高度チップの内製化や5G通信網の世界展開を通じて、中国が先端分野で台頭する象徴となります。

しかしHuaweiですら最先端チップの製造はTSMCに委託しており、中国全体としては依然「ボトルネックは半導体」の状態です。また米中両国はAI（人工知能）技術の覇権をめぐってもしのぎを削っており、AIに必要な「データ・アルゴリズム・演算資源」のうち演算を司る先端半導体で米国がリードする状況にあります。

著者は、このような中で米国のイノベーション力が相対的に陰りつつあり、地政学的な圧力（輸出規制など）に頼る傾向が強まっていると指摘します。

そして将来的に台湾をめぐる争いが避けられないとの見通しも示唆されています。

第8章「チップ封じ（Chip Choke）」

米国は2010年代後半から、中国の半導体分野での台頭を阻止するための対抗策に乗り出しました。

具体的には、ZTEやHuaweiに対する制裁措置、最先端製造装置の対中輸出規制、EDA（電子設計自動化）ソフトや半導体IPの供給制限などを通じて、中国が必要とする要素技術を締め上げています。

この時期までに台湾を中心とするアジアに製造が極度に集中していたこともあり、米国は同盟国との協調によってサプライチェーン上の「チョークポイント（絞り箇所）」を押さえ込んでいます。中国は産業スパイや知的財産の窃取によるゲリラ戦的手法で対抗し、実際に米マイクロン社がDRAM技術を流出させる事件も起きました。

しかし根本的には、リソグラフィ装置や精密な加工機械、設計ソフトといった要となる技術は米欧日韓台の少数企業が独占しており、中国がそれら全てを内製化するのは極めて困難です。

中国は代替策として、最先端から一世代遅れた汎用チップやオープンソースのRISC-Vアーキテクチャに活路を見出そうとしています。

本章ではさらに、2020～2021年のコロナ禍で自動車産業を中心に半導体不足が深刻化した出来事にも触れ、世界が直面したサプライチェーンの脆弱性を分析しています。

米国はこの危機感から国内回帰策（補助金による工場誘致など）を打ち出し、チップ戦争はいよいよ国家総力戦の様相を呈し始めています。

著者の主張・メッセージで最も重要なポイント5つ

・半導体チップは現代社会の「頭脳」であり、経済成長から軍事兵器まであらゆる分野の基盤技術となっている。そのためチップの供給と開発力を制することが国力を左右する決定的要因になっている。

・半導体産業の覇権をめぐる国際競争（＝「チップ戦争」）が過去数十年にわたり繰り広げられてきた。戦後の米国による半導体技術の独走、冷戦下でのソ連の追随失敗、1980年代の日本台頭と米国の危機、そして21世紀の米中対立へと、歴史的にリーダーシップの攻防が続いている。

・半導体のサプライチェーンはグローバルに分業化・集中化しており、それが各国の相互依存と脆弱性を生んでいる。チップ設計・製造・装置などの工程は一部の国や企業（米国、台湾、韓国、オランダ、日本など）に偏在しており、この「集中」が経済効率と技術革新を促す一方で、地政学的リスク（例：台湾有事による供給停止など）を高めている。

・中国にとって半導体は「石油以上」に重大な戦略物資であり、自給自足を目指す国家プロジェクトの中心である。
中国は膨大な資金を投じて半導体製造能力の国産化を図り、海外企業からの技術取得にも奔走している。しかし依然として最先端分野では西側諸国の技術に大きく依存しており、これが中国指導部の最大の不安材料となっている。

・米中間の「チップ戦争」の行方は、21世紀の世界覇権を左右する。高度な半導体なくしてAIや次世代兵器の開発は不可能であり、米国は技術封鎖や同盟網を駆使して優位を維持しようとしている。
一方で中国も台湾統一や内製技術の飛躍的向上を視野に入れており、この競争の勝敗が両国の軍事力・経済力ひいては国際秩序の行方を決定すると著者は強調する。

印象的かつ重要な引用（英語原文）

“The United States still has a stranglehold on the silicon chips that gave Silicon Valley its name, though its position has weakened dangerously.”
Chip War, p.18
「アメリカは今なお、“シリコンバレー”の由来となった半導体チップに対する強い支配力を持っている。だが、その支配力は危険なほどに弱まりつつある。」

“World War II’s outcome was determined by industrial output, but it was clear already that new technologies were transforming military power.”
Chip War, p.33
「第二次世界大戦の勝敗は工業生産力によって決まったが、その時すでに新たな技術が軍事力を変貌させていたことは明らかだった。」

“Semiconductors are the crude oil of the 1980s, and the people who control the crude oil will control the electronics industry.”
Quote by Jerry Sanders, cited in Chip War
「半導体は1980年代の原油だ。そして原油を支配する者が、エレクトロニクス産業を支配する。」

“China now spends more money each year importing chips than it spends on oil.”
Chip War, Introduction
「中国は今や、年間で原油輸入よりも多くの金額をチップ輸入に費やしている。」

“At stake is America’s military superiority, economic prosperity, and its technological future.”
Chip War, Conclusion
「賭けられているのは、アメリカの軍事的優位、経済的繁栄、そして技術的な未来だ。」